今日は健康診断のお話です。

 

健康診断って、何のために行うのでしょう？

 

思いつくのは「病気の予防・改善・早期発見のため」ですが、もう一歩踏み込むと、日本人の死因上位3位である三大疾病＝がん・心疾患・脳血管疾患を予防するためのものです。

 

生活習慣病が起源の心疾患・脳血管疾患に対応するのがいわゆる「健康診断」、がんに対応するのが「がん検診」です。

 

ではそれぞれいつどのようなタイミングで、どのような人が受けたらいいのでしょう？

 

今回は、健康診断にはどのような種類があるのか、それぞれの内容、どのようにして受けるのか、かかる費用などについて解説します。

 

 

 

健康診断の種類

ここでは、

 

• 一般健康診断
• 主婦健診
• 生活習慣病予防健診
• 特定健康診査
• がん検診

 

の5つについて解説します。

 

74歳までであれば上4つのうちどれか一つが対象になっているはずで、それプラスがん検診の受診をおすすめします。

 

健診の種類	対象	目的	義務／任意	費用
一般健康診断	現役世代の会社員	健康維持	義務	会社負担
主婦健診	↑の被扶養者	健康維持	任意	健康保険組合による
生活習慣病予防健診	協会けんぽ加入の35-74歳	生活習慣病の予防・改善	任意	一部自己負担あり
特定健康診査	↑の被扶養者や、 自営業などの40-74歳	生活習慣病の予防・改善	任意	無料か少額負担
がん検診	臓器によるが20歳以上	がんの早期発見	任意	自治体による

 

 

一般健康診断・主婦健診

いわゆる「健康診断」は大きく分けて「一般健康診断」と「特殊健康診断」とがあり、会社員など社会保険に加入している方が対象となります。

 

その中でも特殊な有害物質を扱う仕事でない方は、「一般健康診断」を受けることになります。

 

一般健康診断には以下の5つがありますが、最も一般的な健康診断で多くの方に関係あるのは1と2でしょう。

 

1. 雇入時の健康診断
2. 定期健康診断
3. 特定業務従事者の健康診断
4. 海外派遣労働者の健康診断
5. 給食従業員の検便

 

1は入職時に受けるもの、2は毎年1回受ける必要があるもので、会社（社会保険加入の主に大企業）は従業員に対して「健康診断」を受けさせる義務があります。

 

つまり、仕事をしている間は会社の指示に従っておけば毎年健康診断が受けられます。

 

社会保険加入者の配偶者など被扶養者は「主婦健診」といって、各健康保険組合が実施する健康診断を受診できます。無料の場合もあれば、一定の自己負担が生じる場合もあります。調べた限り、最高3,000円程度のようです。

 

内容としては、以下の11項目を検査します。

 

ただし、年齢や条件によっては青文字項目を省略可能ですが、40歳以降は基本的にすべての項目の検査が必要になります。

 

これらの項目で何か異常があれば、医療機関で再検査や精密検査が必要になります。

 

• 既往歴、業務歴の調査
• 自覚症状、他覚症状（所見）の有無の検査
• 身長、体重、腹囲、視力、聴力の検査
• 血圧測定
• 胸部X線検査及び喀痰検査
• 心電図検査
• 尿検査
• 血液検査（貧血、肝機能、脂質、血糖）

 

 

生活習慣病予防健診

35-74歳で協会けんぽ加入者本人（中小企業など）が対象の、生活習慣病の予防・改善を目的とした健診です。

 

原則勤め先から案内があり、自分で医療機関での予約を取ります。

 

任意受診で、自己負担は最高5,200円程度のようです。

 

健診の中ではやや高めです。

 

 

特定健康診査

40-74歳で国民健康保険加入者（自営業など）もしくは協会けんぽ加入者の配偶者が対象の、生活習慣病の予防・改善を目的とした健診です。

 

自治体から送られてくる受診券を持って、予約をした医療機関で検査を受けます。

 

自治体からの補助により無料で受けられる場合がほとんどですが、最高1,000円ちょっとの自己負担がある場合もあるようです。

 

生活習慣病予防健診・特定健康診査は、一般健康診断と内容は似ていますが、メタボリックシンドローム・生活習慣病に特化しているという点で、視力・聴力・胸部X線検査がなく、腹囲測定・血液検査のコレステロールの項目が必須となっています。

 

 

がん検診

ここまで解説した一般健康診断・主婦健診・生活習慣病予防健診・特定健康診査は、基本的な健康維持、生活習慣病の予防や改善を目的としており、三大疾病のうち心疾患・脳血管疾患はある程度カバーできていますが、「がん」についてはカバーできません。

 

そこで、ある程度の年齢になったら、がんの早期発見のためには、以上の健診とあわせて「がん検診」も受診が必要になります。

 

がん検診は会社が従業員に受けさせる義務はないため、自治体からの案内に従って自分で予約が必要です。

 

がんの種類	対象	検査内容	頻度
子宮頸がん	20歳以上	細胞診、内診など	2年おき
乳がん	40歳以上	マンモグラフィなど	2年おき
肺がん	40歳以上	胸部X線など	毎年
大腸がん	40歳以上	便潜血など	毎年
胃がん	50歳以上	胃カメラ、バリウムなど	2年おき

 

いずれもがんの早期発見を目的としたもので、臓器ごとに対象年齢や頻度が異なります。

 

すべて無料というわけにはいきませんが、自治体・臓器によっては無料クーポンなどがある場合もあります。

 

若い人の場合は特に、がんの進行は早いので、早期の段階で発見し治療するためには1-2年に1回のペースで検査をする必要があります。

 

早期がんは無症状のことも多く、当然義務ではないものの、対象年齢になったら定期的に受けましょう。

 

 

健康診断にかかる費用

定期健康診断であれば、原則、会社（雇い主）がその費用を負担することになっています。

 

ただし、会社の定める日時・場所で受けられない場合は自己負担になることもあります。

 

その場合、内容によってもかわりますが、一人あたり5,000〜15,000円が目安です。

 

決して安い出費ではないので、会社の指定通りに受診するのがいいでしょう。

 

主婦の場合の「主婦健診」は3,000円程度、「生活習慣病予防健診」は5,000円程度かかることがあり、「特定健康診査」は無料で受けられることがほとんどで、「がん検診」は自治体・臓器によってまちまちです。

 

また、個人の希望でオプションを追加したり、健康診断ではなく人間ドックを受けたりすると、自費での負担になる可能性が高いです。

 

 

 

人間ドックと一般健康診断の違い

人間ドックは、広い意味では健康診断と似ていますが、一般健康診断のような、法律で決められたものではありません。

 

一般的な健康診断は、主に生活習慣病の早期発見・予防を目的とした10-15項目程度の検査ですが、人間ドックはそれ以外にも多岐にわたる病気の早期発見・予防を目的として50-100項目程度の検査になります。

 

 

自治体などからの補助がないことがほとんどで、血液検査の項目追加（ホルモン値や腫瘍マーカーなど）、CT検査やMRI検査など、自由度高く検査項目を選べます。

 

実施している医療機関によっていくつかパックになったコースを選べたり、それをベースとしてオプション追加などができる場合があります。

 

そのため、一般的な健康診断と比べて高額になるケースが多いです。

 

補助のない自費診療ですので、人間ドックを受ける場合は、自分にとって本当に必要な項目なのか、言われるがままではなく自分で調べてみることが大切です。

 

 

 

いかがでしたでしょうか？

 

健康診断で異常を指摘された時点ではまだ無症状のことが多いです。

 

それを放置すると、生活習慣病が悪化し、心筋梗塞や脳梗塞など、取り返しのつかない病気に繋がります。

 

歳をとってから、病気になってから後悔する人を大勢みてきました。

 

仕事も趣味も家のことも、健康でないとできませんし、健康は一朝一夕に手に入るものではありません。

 

身体が何よりの資本ですから、定期的に健診を受け、もし異常があったとしても異常が小さいうちに対処しておくことが大切です。

 

それでは、また。